新型コロナにより投資熱が急伸中！仮想通貨投資はありなのか？

新型コロナ問題をきっかけとして資産形成の重要性が再認識されるようになってきました。

最近のように、経済情勢が不安定なときや、以前のリーマンショックや東日本大震災、今回の新型コロナ感染症の影響で多くのかたが自分の収入源や雇用の危機に直面するような事態になると家計の苦しさを痛感することも多くなるのではないでしょうか。

そういう情勢の中で、投資熱もかなり高くなっている様です。
好きな銘柄や応援する企業を自分で楽しんで活用しながら、自分のお金の管理を楽しんでいけるのが株式投資やFX（外国為替証拠金取引）の大変大きな魅力です。
このような金融商品を普段の生活のなかで上手く活用することで、より確実に自分のお金を稼いでいくことができます。
さらに、最近ではこれらに加え、仮想通貨という新たな分野にも多くの人気が集まっています。
そこで今回は、仮想通貨について述べていきたいと思います。

Contents

オンライン投資について

オンライン投資の最大のメリットは、パソコンやスマートフォンを使って好きな時間に、活動をして、自分のお金を稼いでいくことでより充実した自分らしい時間を楽しんでいくことができるという点です。

オンラインでFX（外国為替証拠金取引）や株式投資、仮想通貨をすることで、給与や賞与と異なる種類の収入を得ることができれば、人生をより豊かに自分らしく楽しんでいけるともいえます。
普段から人生設計を考えるうえで株式投資やFX（外国為替証拠金取引）を活用・組み込んでいくことは多くのかたにとっても当たり前の時代となって来ています。

しかし、資産運用には大きな興味があっても、株式投資やFX（外国為替証拠金取引）、仮想通貨のように、多大なリスクを取るような金融商品を普段から扱っていると自分の大切な金融資産を、ときには大きく毀損する可能性や危険性も十分に考えられます。

しかし、ハイリスクハイリターンな商品でもそれらの良い点を組み合わせるポートフォリオやアセットアロケーションという考え方をきちんともつことで、普段から自分らしいお金の管理をきちんと理解しながら普段の生活のなかで、より効果的な投資を自ら確実におこなっていくことができます。

新型コロナ問題以降ますます発展していくであろうリモートワークやワーケーション時代の到来のなかで、生活にかかる素敵なお金の管理は、普段からの自分らしい投資をいかにして楽しんでいけるかどうかを考えていくことが大切なこととなるのではないでしょうか

普段から自分の好きな銘柄を楽しんで投資をする株式投資やFX（外国為替証拠金取引）とは別に仮想通貨など他の金融商品を楽しんでいくことを考えていくことでより充実した時間を楽しんでいけます。

今回この記事では、普段の自分らしい生活をより円滑にするために必要な仮想通貨を中心に他の金融商品各種情報に関しても解説していきます。

普段の自分らしい生活をより円滑におこなっていくことを考えるうえで、多くの金融商品を普段からきちんと分析していきながら、より確実な投資を自分らしく楽しんでいくことを考えていかなければなりません。

以前から存在する株式投資やFXに加えて近年のインターネット技術の大幅な進展に伴い、仮想通貨の分野も多くの個人投資家から人気を集めています。新型コロナ感染症問題が今後もますます進展していくなかで、仮想通貨の人気はますます加熱していくことは間違いないでしょう。

オンラインであれば、外国投資も簡単に行え、より確実な投資を自分らしく楽しんでいくことが可能となります。
為替や金利、マクロ経済学など、学習していかなければならない要因はたくさんありますが、普段からそのような点を十分に理解して最適な自分らしい投資をすることを真剣に考えてみてはいかがでしょうか。では早速確認していきましょう。

仮想通貨とは

では仮想通貨とはそもそも一体どのような商品のことをいうのでしょうか。通貨というと漠然としたイメージながらも円やドルなどの普段生活やビジネスの現場において使用されているものであるという認識であるかと思います。

株式投資やFXなどの金融商品がインターネット技術の大幅な進展に伴って、」手数料などのコスト削減効果もあってますます、一般の個人投資家に身近になっていくなかで、最近では、仮想通貨に積極的にアプローチしているかたも多いのではないでしょうか。

仮想通貨とは、電子データのみでやりとりされる通貨であり、法定通貨のように国家による強制通用力（金銭債務の弁済手段として用いられる法的効力）を持たず、現時点では主にインターネット上での取引などに用いられ、デジタル通貨（digital currency）とも言います。

2009年に運用が開始されたビットコイン（bitcoin）の登場以降、アルトコイン（altcoin）と呼ばれる派生の仮想通貨も次々と生まれ、法定通貨と仮想通貨を交換する仮想通貨交換業者が登場して、仮想通貨の保有が急速に広がりました。

仮想通貨の種類には、ビットコイン、イーサリアム、リップル、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、NEM、イーサリアムクラシック、LISKなどなど多数存在し、まだ黎明期でありながらも、その数や中身はどんどん増加傾向にあります。

なにかと不透明な要因が多いように思われる仮想通貨ですが、では一体どのような金融商品なのでしょうか。仮想通貨の仕組みを簡単に解説してきます。仮想通貨は通常の法定通貨とは異なり、管理するための国家や中央銀行のような組織が存在しない場合が多いのが特徴です。

主に仮想通貨を扱うには、相互間のピア・トゥー・ピア（P2P：Peer to Peer）と呼ばれる取引の方式が採用されていることを念頭にいれておきましょう。
P2Pでは、ユーザー同士で取引の情報が管理されていきます。仮想通貨は発行数に上限がある仮想通貨が多く、流通量に対する需要と供給のバランスによって価格が変動、時には暴落・暴騰が起きたりします。

仮想通貨は法定通貨と異なり、価値を保証する中央集権的な発行主体や管理者が基本的には存在しません。
P2Pでトランザクション（決済）を参加者全員で監視するブロックチェーンという仕組みが採用されています。

中央銀行の持つ信用が価値を保証する法定通貨とは異なる方法で、仮想通貨は価値を担保している点に特徴があります。

似た様なものでは、日本では電子マネーがありますね。
しかし SuicaやPasmoといった電子マネーには、日本円を電子化したものです。
そのため法定通貨である日本円を発行する中央銀行である日本銀行の信頼性に付随したマネーであるという点が大きな特徴で、似て非なるもの！ということになります。

中央銀行が発行する法定通貨の場合、発行国の経済状況に応じて、発行枚数を変更することが可能となります。逆に仮想通貨には中央管理者が存在せず、発行枚数を変更することは基本的にはできません。

そのため、多くの仮想通貨では発行上限枚数が予め定められており、貨幣の価値が維持される仕組みとなっています。投資家にとってもっとも身近なビットコインでは、発行上限枚数は2100万枚に設定されています。

すでに日本中に浸透した、電子マネーの場合は、円などの法定通貨に換金することができない仕組みになっていますが、それとは逆に仮想通貨では、その時点での時価で売買を行うことができるというのが大きな違いです。

電子データを用いる決済手段としては、ゲームでの通貨や、買い物などで使える電子マネーといったものが一般的なイメージではないでしょうか。これらのマネーの価値はすべて円などの法定通貨が基準になっているため、特定の企業や国・地域など利用用途が限られていて利用できません。
一方、ビットコイン（BTC）は特定の国や地域に限定されることはなく、世界中で使える可能性を秘めた新しい決済手段ともいえます。

ではこれから一念発起してビットコイン投資を始めようとした場合、どのような手段で入手すればよいのでしょうか？

ビットコイン（BTC）を入手する方法で最も一般的なのが、取引所や販売所で購入する方法です。

まずは取引所や販売所のサービスを提供している事業者のウェブサイト等で口座開設をおこなう流れは他の金融商品と大きな違いはありません。

お金を入金すればビットコイン（BTC）の取引を始められます。
ただし、取引所と販売所では取引の仕組みに違いがあるため、自分に合った方法を選ぶようにしていかなければなりません。
次は、それらの違いについて確認していきましょう。

仮想通貨取引について

取引所

仮想通貨も株式市場のように、売りたい人と買いたい人の注文を取りまとめて売買を成立させています。
注文の状況が細かく分かるため、値動きを見ながら暗号資産（仮想通貨）を売買したい人に適しています。これはいわゆる板売買と同じ考え方です。

販売所

仮想通貨を、暗号資産交換業者を相手に、提示された価格で売買を行います。
そのため細かな値動きを気にせず、自分の意図した価格で落ち着いて売買したい人は販売所を使って取引をおこなう方法が向いています。

株式投資・FX（外国為替証拠金取引）の優待やスワップポイントと呼ばれる収益を狙った投資ではドルコスト平均法と呼ばれる手法がよく用いられていますが、販売所による方法はこれに該当するものです。

取引所・販売所によって購入できるビットコイン（BTC）はそれぞれ最小単位が違い、それぞれのサイトにて異なる表記で記載されています。

例えば、1BTCが50万円の場合、0.0001BTCは50円で、投資初心者や大きな元本をもたないようなかたでも小額からビットコイン（BTC）を始められます。
口座開設を申し込む際には、まずは最小の取引単位やレバレッジを確認しておきましょう。

しかし、ビットコイン（BTC）のシステムでは最低取引量が決まっており、最低取引量以下の取引は承認されません。
その点に関してもきちんと理解しておかなければ、後々、多額の損失につながる可能性もあるので、十分に認識・理解し注意が必要です。

主な利用方法や保管方法

ここまでの内容で仮想通貨は価格が変動するので、株式投資などの金融商品と同様に投資の対象となることが理解できたのではないでしょうか。

基本的な投資方法としては将来有望と思われる仮想通貨の価格上昇ないしは下落を見込んで、投資を実行することで、収益を得るという点においては大きな変化はありません。

仮想通貨でも、株式投資の空売りやFX（外国為替証拠金取引）におけるショートポジションの仕組みを理解すれば、価格下落局面においてもそれを収益化の機会にすることができます。
しかし、仮想通貨投資において細心の注意が必要なのは、高額レバレッジです。
安易に身の丈に合わない金額を、高額なレバレッジ取引すると、大きな損失を出す恐れもあるため、事前に十分な学習やリスク管理をする必要があります。

仮想通貨のメリットとして、あげられるのは、所有権の移転が可能であるという他の金融商品とは異なる点が存在することです。
このメリットを上手く利用することで様々な決済に利用することが可能となります。

仮想通貨決済に対応した実店舗やウェブサイトにおいては、仮想通貨を利用した買い物やサービスの享受することが可能なのです。また、仮想通貨を上手く利用することで、海外送金なども割安な手数料で行うことができるようになりました。

仮想通貨は分散型アプリケーション開発にも用いられる場合があるという考え方も覚えておきましょう。
具体的には、イーサリアムにおけるETH等があります。

円などの法定通貨は現金で保管しておくこと等ができます。
しかし法定通貨とは異なる性質を持つビットコイン（BTC）は硬貨や紙幣のように目に見えるものではありませんし、手元に置いておくこともできません。

そのためビットコイン（BTC）では、パソコンやスマートフォンに専用のプログラムをインストールして、ビットコイン（BTC）の銀行口座に相当する「ウォレット」を作成して保管するのです。
この点をまずは大前提として理解しておきましょう。

ウォレットには銀行の口座番号に相当する「ビットコインアドレス」が割り当てられ、どのアドレスのウォレットにどのくらいのビットコイン（BTC）が保管されているのか、またどのウォレットとどのような取引を行ったかなど、ありとあらゆる情報が幅広く公開されています。

その点だけ考えると個人情報保護や、オンライン上の悪意のある第三者による不正など危険性を感じるかもしれません。
しかし、仮想通貨においてはウォレットの持ち主の個人情報そのものは公開されていないため、匿名性が高いという特徴があり、それが安心感につながるのです。

円に限らずドル、ユーロなどの法定通貨は、それぞれの国の中央銀行が管理しています。しかし、ビットコイン（BTC）は特定の国や地域によって管理されているのではなく、「ブロックチェーン」と呼ばれる最新のテクノロジーによって管理されているのです。

ブロックチェーン技術を使うと、どのウォレットにどの程度のビットコイン（BTC）があるのか、どのウォレットとどのような取引を行ったのかなど、その情報は細かくひも付き記録することができます。また、その情報を広く公開することで、データの改ざんが不正に行われないように世界中の投資家が監視し、ビットコイン（BTC）の価値そのものを守っています。

セキュリティーは？

インターネットの世界では個人情報や不正アクセスなど、常にウィルスやセキュリティーの脅威にさらされる可能性が高くなります。そのため、定期的に自分の銀行口座をチェックしたりするなど自分で自分の身を守っていかなければなりません。

しかし、仮想通貨による公開鍵暗号方式とは、暗号化と復号化に別々の鍵を用いて、暗号化の鍵を公開できるようにしてセキュリティーを維持する暗号方式となってます。
公開鍵暗号方式では、「公開鍵」と「秘密鍵」というペアとなる鍵が発行され保護されています。

そもそも公開鍵は秘密鍵から生成されるのですが、その逆を行うことはできません。公開鍵は誰でも自由に使うことができますが、秘密鍵はその鍵の所有者だけが使うことができます。その点から個人情報がきちんと守られているのです。

そしてビットコインを送金するときには、「アドレス」という宛先を指定するための文字列を公開鍵から生成します。

ビットコインのシステムでは、誰でも使用できる「公開鍵」をアドレスの生成に使います。ユーザー本人しか使用することのできない「秘密鍵」を取引実行のための署名に利用することで、第三者によるなりすましを防止する役目を果たしているのです。

ブロックチェーン技術は、ビットコインの取引を記録する分散型台帳を実現するためのテクノロジーとして、ビットコイン開発の過程で生まれました。
取引のデータは、「トランザクション」と呼ばれ、複数のトランザクションをまとめたものを「ブロック」と呼んでいます。

このブロックが鎖（チェーン）状になったデータ構造が、ブロックチェーンという名前です。
一般的なクライアント・サーバー方式と異なり、ブロックチェーン技術の場合、ネットワーク内の不特定多数の参加者によって取引データが監視されているのが特徴です。そのため、何某かの不正や危険、悪意のある第三者が関与したような場合にチェック機能が働くようになっているのです。

結果として、不正利用に加え、当事者による二重支払が発生した場合でも、即座に不正が発覚し、無効なデータとして破棄されることとなります。このようなシステムにより仮想通貨の安全性は担保されています。

ここからはさらに、マイニングに関しても確認していきましょう。

マイニングとは、簡単に言えば、ブロックチェーンにブロックを追加する作業のことです。ビットコインにおけるマイニング作業では、PoW（Proof of Work）と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムが採用されています。

仮想通貨を始める時には、採掘（マイニング：mining）と呼ばれる専用のプログラムで高度な計算を行って新規発行分の報酬を得るために、仮想通貨取引所と呼ばれる仮想通貨交換業者を活用していきます。
そこでは法定通貨と交換の上、仮想通貨を購入するなどの選択肢が存在します。

このアルゴリズムは、自身が生成したブロックを有効化するために、暗号学的ハッシュ関数（SHA-256）を利用し、数学的演算を行う仕組みです。マイナーは、トランザクションを検証しつつ、新たなブロックを生成するためにトランザクションを収集します。

そこではまず、ブロックに記録できるトランザクションが記録されているかの承認作業が行われます。そしてこの承認作業が完了すると、正式なブロックとして、ブロックチェーンに記録されることとなります。

ブロックを生成するマイニング作業が完了後、ブロックの生成者であるマイナーは、ブロック生成手数料とブロック内に記録されているトランザクション手数料をマイニング報酬として受け取ることができるのです。

ITに詳しくないかたにとっては少し難解なロジックかもしれませんが、このような複雑なプロセスを取ることによって、仮想通貨自体の安全性が守られている！というご理解で大丈夫です。

仮想通貨の税金について

日本国内では金券や電子マネーなど銀行業以外の資金移動業について規定した「資金決済に関する法律（資金決済法）」に仮想通貨の定義が設けられています。

一般的な電子マネーが法定通貨を基準とした電子的なデータであり特定の企業やサービスでの利用にとどまるのに対し、仮想通貨は財産的価値のある法定通貨と同じような役割を持つものと定義されているのが大きな違いです。

日本国内における仮想通貨の税金は、国税庁の「仮想通貨に関する所得の計算方法等について（情報）」に基づきます。
仮想通貨の取引による売買損益は雑所得に分類されます。

株式投資や他の副業と同じように利益が20万円を超える場合は確定申告が必要となります。この点は株式投資と違いはありません。

売買が複数にわたる場合、売買ごとに所得を計算し、1年分の合計を所得額として合算申告します。この合計所得額の計算方法は以下の2つです。

１：移動平均法
仮想通貨を購入するたびに購入額と残高を平均し所得を計算する。

２：総平均法
１年間の購入平均レートをもとに計算した総購入金額と売却合計金額の差額（所得）を計算

両者の違いを理解しておいてください。

仮想通貨の抱えるリスクとは

インターネットを介して多額の収益を得ることができる可能性がある仮想通貨ですが、もちろんいいことづくめではなく、他の金融商品と同じようにリスクが存在します。
仮想通貨が抱えるリスクの中で、代表的なものをここから確認していきましょう。

価格変動リスク
仮想通貨は、価格変動（ボラティリティ）が大きいため、需給バランスの変化や、物価、戦争、政変、仮想通貨を取り巻く状況の変化、その他想定外のイベントの影響により、価格が乱高下する可能性がかなりあります。
実際に取引を行う際には、価格変動の大きさを考慮して機敏な売買をすることを心がけていかなければなりません。

パスワード管理リスク
秘密鍵やパスワードの紛失リスクもあります。
ウォレットの秘密鍵やパスワードを紛失した場合、保有する仮想通貨に一切アクセスできなくなる可能性があります。
そのため日頃からパスワードの管理には細心の注意が必要となります。

盗難リスク
サイバー攻撃によって、取引所または自身が保有するデバイスから秘密鍵が漏洩してしまった場合、悪意のあるハッカーによってサイバー攻撃を受けて保有する仮想通貨が盗難されてしまう可能性があります。

取引所の経営リスク
これは株式投資やFX（外国為替証拠金取引）における中央銀行や発行元に対する破綻リスクのことを言います。
外部環境の変化等によって、仮想通貨取引所が事業を継続できなくなった場合、取引所の体制によっては、取引所に資産を預けている利用者の資産が返還されない場合が発生しますので、この点に関しても十分に注意が必要となります。

ネットトラブルリスク
仮想通貨の取引はインターネット上でおこなわれることが多いので、インターネットやパソコンなどのデバイスは必要不可欠なものとなります。
仮想通貨の取引は、仮想通貨ネットワーク上で承認されることで完了します。そのため、ネットワーク上で通信障害などの何らかのトラブルが起こったりすると、取引がキャンセルされることもあります。
常にバックアップ回線やバックアップ用のデバイスを用意して万が一の事態に備えるようにしておいた方がいいです。

取引所のシステム障害リスクも考慮に入れていかなければなりません。
利用している取引所にシステム障害が発生すると、取引ができなくなる等のトラブルが生じることもあります。
世の中に数多くある取引所のなかから色々な角度から判断して、十分に熟考した上で、安全な取引をすることを考えていくことも必要だと思います。

５１％攻撃リスク
仮想通貨特有の51%攻撃のリスクについても知っておいた方がいいです。
悪意のある第3者によって、仮想通貨のハッシュレートの51%が占有されてしまうと、不正な取引が行われるリスクが発生します。
この点は仮想通貨ならではのリスクでもありますので、十分に動向を把握し注意をしていく必要があります。

Defiの特性について最終確認していきましょう。

「DeFi」と呼ばれるほとんどのアプリケーションは、イーサリアムブロックチェーン上に構築されています。

イーサリアムは単なる取引だけでなく、他のタイプの分散型アプリケーションを開発しやすい点でビットコインとは違う性質を持っているというポイントに是非注目していきましょう。

スマートコントラクトを実現するイーサリアムは、大きな柔軟性を利用者に提供しています。スマートコントラクトは、特定の条件に合致した時に、自動的に取引を実行するものとなっています。

ソリディティ（Solidity）などのイーサリアム・プログラミング言語は、そうしたスマートコントラクトの作成、展開に特化しているのが大きな特徴です。

それは、あらかじめ設定されたルールに従って、ブロックチェーン上の取引、もしくはブロックチェーン外から取り込まれた情報を、トリガーとして実行されるプログラムのことです。

たとえば、ユーザーが次の火曜日に友人にお金を送金したいとする場合に、単純に送金するというのではなく、当日の午後１時の気温が３０度を超えた場合のみ送金する。
などのルールをスマートコントラクトに記述します。
これにより、信頼性が高まることとなるわけです。

スマートコントラクトを中心として、数十のDeFiアプリケーションがイーサリアム上で運用されています。

イーサリアムブロックチェーンのアップグレード版である「イーサリアム2.0」は、イーサリアムが抱えるスケーラビリティ問題に段階的に対処することが可能となり、DeFiアプリケーションのさらなる成長を実現する可能性があります。

レンディング（貸付）市場は、暗号資産の借り手と貸し手をつなげるもので、DeFiの人気形態の一つとして現在大変な人気や注目を集めています。
その中でも大変人気のあるプラットフォーム「コンパウン」では、ユーザーは暗号資産を借り、また自分自身もローンを提供することも可能です。

それにより、ユーザーは自分の暗号資金を貸し付けて利子を得るという収入形態も実現することができるということです。（株でも貸株制度がありますよね）
コンパウンドにおいては金利がアルゴリズムによって設定されており、ユーザーの暗号資産を借りたいという需要が高くなればなるほど、その分金利も高くなるという仕組みができあがっています。

DeFiレンディングにおいては担保ベースでローン（融資）を受けるには、ユーザーはあらかじめ担保を用意しなければなりません。そしてその担保は多くの場合、イーサリアム（ETH）というふうに設定されています。
つまり、DeFiではない通常のローンでは必要な個人情報やクレジットスコア（信用情報）を提出する必要はないということです。

最も古いDeFiアプリケーションの一つは、「予測市場」です。これはユーザーが将来の世界的なイベントなどに対して投資を行う取引のことを言います。

参加者の狙いはもちろんマネタイズですが、予測市場はときに市場調査などの従来の方法よりも予測結果が優れている点に関して大きな特徴があります。
またイントレードやプレディクティットなどの中央集権型予測市場においては、優れた結果を残してきました。
とはいえ、予測市場は伝統的に政府などの権力から嫌われ、閉鎖されることもしばしばありました。しかしDeFiは予測市場の可能性を大きく広げる可能性も秘めているといえるでしょう。